アメリカ企業 解雇 レイオフ
今の世の中、解雇は当たり前でしょう。日本でも、早期退職制度などは、解雇を言い換えただけかもしれませんね。人員整理がいたるところで行われています。
アメリカ企業でも当然解雇(レイオフ)はあります。昔から特に珍しいことでもありません。
プロジェクトがキャンセルされたので解雇、会社がつぶれそうなので解雇などなど理由はさまざま。
日本の場合(現状はよく知りませんが)、できる限り人を切らずに何とかしようと言う暗黙の了解のようなものがあります。配置転換とかそうですよね。
アメリカ企業の場合は、もちろん例外もあると思いますが、一般的に従業員解雇に関しては、非常にドライに考えています。
何がドライかと言いますと、だめなものはだめ。どんな理由があっても、会社が解雇と決めたら即実行。
たとえば...
会社の業績が悪くなって、固定費を削減する必要があるとしますよね。固定費を減らすためには人を減らす必要があります。
どうするか...
上層部の方から、下の方に「誰か一人切れ」と言うお達しが来ます。一番胃が痛いのはマネージャでしょうね。自分のグループの人間を切らなければならないわけですから。
何を基準に切る人を決めるんでしょう。給与、成果、職能などで一人一人を分析する。で、「この人」と決める。
決めたら、上司に報告。上司が会社に報告。で、ある日突然、、マネージャが人事といっしょに、切られる人のもとに行き、「...と言うことだから...」。
何の前触れもなく、突然切られる人もいるわけで。
実際、「何の前触れもなく」と言うのはほとんどないんですけどね。会社の業績が悪くなっているので、「誰か切られる」と言ううわさは十分に行き渡っているのが普通です。なので、「俺、ちょっとやばいかも」と思っている人たちがたくさんいます。その中から切られれば良い(ってわけでもないですが)んですが、そうじゃない場合は、みんなのショックがでかくなる。「あいつが切られたから、次は絶対に俺」。
会社側は、決めたら即実行。「クビ」でない限り、向こう3か月分の給料を払うのが普通です。その3ヶ月間で次の職を見つけなさいってことでしょうか。場合によっては、人材派遣会社を紹介されたりもします。
幸いうちの会社は業績が良いので、しばらくは、レイオフはなさそうです。ホッ...。