アメリカで50代・60代の再就職はどう見る?「統計の数字」と「法律」の受け止め方

こんにちは、Masaです。

 

アメリカで電子回路の設計職を離れて、もう約1年半になります。今は実際に応募したり面談を受けたりしているわけではなく、ときどきLinkedIn(ビジネス向けのSNS)を眺める程度なんですけどね。

 

それでも、これまで一般の求人応募でうまくいった試しがなく、アメリカでの仕事探しは「コネクション一択」だなと感じています。一方で、もし今から現場に戻ったとして、本当にうまくやっていけるのかなと考えることもあります。

 

50代・60代でアメリカでの再就職を考えると、どうしても「統計の数字」や「年齢差別を禁じる法律」が気になりますよね。今日は、そうした数字や法律をどう受け止めればいいのか、一人の生活者の目線でお話ししてみようと思います。

 

「再就職率」という数字が教えてくれないこと

アメリカの労働統計には、仕事を離れた人がどのくらい再就職できたかを示す調査があります。ただ、この数字を見るときに気をつけたいのは、「自分が応募したら何割の確率で受かるか」という個人の確率ではないということなんです。

 

たとえば、近所のスーパーで「今日来店したお客さんの半分以上がリンゴを買いました」というデータがあったとしますよね。それを見て、「それなら私が買い物に行っても半分以上の確率でリンゴを買うはずだ」とはならないじゃないですか。誰が、どんな理由で店に来たのかによって、話はまったく変わってきます。

 

今回の労働統計で主に扱うのは、会社の閉鎖や移転、仕事の不足、ポジションやシフトの廃止で離職した、長くその職に勤めていた人たちです。自分の都合で退職した人も含めた全員の数字でも、在米日本人や設計職だけを切り取った数字でもありません。年齢差別を受けた人の割合としても読めないんです。

 

さらに、働かず仕事も探していない人の割合を見ても、その理由がすべて「引退したから」とは言い切れないんですよね。年齢の区分が自分に近くても、その中には事情の違う人がいます。まず誰を数えた調査なのかを見てから、自分の仕事探しに重ねたいと思うんです。

 

「年齢差別を禁じる法律」で守られること、守られないこと

もう一つが「年齢差別を禁じるアメリカの連邦法」です。採用や解雇、お給料、昇進、研修といった場面で、年齢を理由にした不当な扱いを禁じる仕組みですね。採用の入口だけじゃなくて、働き始めた後の待遇も含まれるので、仕事を探すときだけの話として受け取らないようにしたいところです。

 

ただ、ここで誤解しやすいのが、「法律で守られている=採用が保証される」わけではないという点なんですよ。

 

たとえば、応募して不採用になったとしても、その結果だけでは、理由が年齢だったとは判断できません。納得できない結果なら理由を知りたくなりますが、分からないまま年齢のせいだと決めてしまうと、次の応募まで気が重くなりそうですよね。

 

法律があることは心強くても、それだけで仕事が決まるとは考えない。年齢を理由にした不当な扱いを防ぐルールとして受け止めたいと思います。個別の不採用の理由まで、この統計や法律の説明から読み取ることはできないんですよね。

 

統計の数字も、年齢差別を禁じる法律も、背景を知らずにそのまま受け取ると、必要以上に落ち込んだり、逆に過度な期待をしてしまったりしがちです。まずは「その数字は何を数えていて、何を数えていないのか」「法律は何を守り、何までは保証しないのか」を落ち着いて確かめてみるのがいいんじゃないですかね。

 

私も、つながりを頼りたいという思いと、現場に戻ってやっていけるのかという思いの両方があります。数字だけで先に答えを決めず、今の自分にできるペースで、これからの働き方を考えていきたいですね。

 

Take It Easy in America!

Masaでした。 

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